類・類型制度

類・類型制度（るい・るいけいせいど）1985年（1985年度）から2014年（2013年度末）まで京都府公立高等学校の普通科における教育制度である。普通科を類、類型に別け、学生を類・類型ごとに選抜した。

類と類型

類・類型制度は、普通科を類と呼ばれる教育目的・目標ごとに、またその類を系統ごとに分けた類型の2つからなっている。

第Ⅰ類（標準・学力充実）普通科目の履修について全体的にバランスをとり、基礎的、基本的事項を重視して、学力の充実を図る類型です。（2年から類型別の学習）文　系――国語・社会などを多く学習する類型理　系――数学・理科などを多く学習する類型一般系――普通科目のほかに職業科目なども学習できる類型第Ⅱ類（発展・学力伸長）普通科目の履修を中心として学習内容を拡充、高度化し、学力の伸長を図る類型です。（1年から類型別の学習）人　文　系――国語・社会などを多く学習する類型理　数　系――数学・理科などを多く学習する類型文　理　系――国語・社会・数学・理科などの学習を平均して多くする類型外国語系――特に外国語を多く学習する類型第Ⅲ類（個性伸長）普通科目の履修を通じて学力の充実を図ることを重視するとともに、特定の教科・科目の履修により、個性の伸長を図る類型です。（1年から類型別の学習）体　育　系――体育の学習を多くする類型芸　術　系――美術や工芸などの学習を多くする類型生活教養系――商業や家庭などの実務的な学習を多くする類型

（出典：京都府教育委員会『昭和60年度からの京都府公立高校の新しい教育制度』p.5より作成）

『月刊高校教育』（1985・7）によると、第Ⅰ類、第Ⅱ類、第Ⅲ類の生徒構成比率（定員割合）は７：２：１であり、全ての学校に一律に類・類型を設置したのではなく、例えば第Ⅲ類が設置してある高校は85年当時あった49校中わずか9校である。

また、同じく『月刊高校教育』によると「類・類型を学科に準じて『学科設置規則』（あるいは『学則』）に位置づけ、入学時点から類・類型別（ただし、第Ⅰ類は一括）に志望することを求めている。」とあり、類・類型は職業科がない時代の非職業系「専門学科」に準じる位置づけがなされていた。

2008年度の時点で、京都府には8つの通学圏と呼ばれる学区が設置されていた。

表1　通学圏と対象地域
通学圏名	市町村名
丹後	宮津、京丹後、伊根、与謝野
中丹	綾部、福知山、舞鶴
口丹	京都市のうち周山中学校区に限る、亀岡、南丹、京丹波
京都市北	北区、上京区、右京区、下京区（松原中学校区に限る）
京都市東	左京区、山科区、伏見区（醍醐に限る）
京都市南	東山区、下京区（松原中学校区を除く）、南区、伏見区（醍醐を除く）、八幡市（八幡長町、八幡樋ノ口、川口高原に限る）、久御山市（大橋辺に限る）
京都市西	西京区、向日市、長岡京市、大山崎町
山城	宇治、城陽、八幡（八幡長町、八幡樋ノ口、川口高原を除く）、京田辺、木津川、久御山（大橋辺を除く）、井出、宇治田原、笠置、和束、精華、南山城

作業中

磯崎三郎「総論　京都の高校教育のあり方を考える　－その現状と課題－」『季刊ひろば　京都の教育』京都教育センター＋「季刊ひろば」刊行委員会　2010

京都府教育委員会『昭和60年度からの京都府公立高校の新しい教育制度』1984

京都府教育委員会ら『公立高校普通科の選択肢が広がります。』2007 http://www.kyoto-be.ne.jp/kaikaku/koukoukaikaku/kyotootokuni/kaizen.pdf　（2018年6月1日最終アクセス）

市川哲、赤城英明、室井修、淀川雅也「京都府における高校教育制度改善の動向」『教育行財政研究　12』pp.42-67,関西教育行政学会,1985

小森健吉『高校制度改革の総合的研究』多賀出版,1986

淀川雅也「教育制度改革と京都の『三原則』」『教育実践　第45号』pp.108-118 民衆社,1985

国民教育研究所＋木下春雄『高校入試制度の改革』うち第四章と第五章 pp.134-183 ,労働旬報社,1988

増田潔「京都府における新しい高等学校教育制度」『月刊高校教育 18』学事出版,1985